SBI少額短期保険（株）はこのたび、「地震防災に関するアンケート調査」の結果を発表した。平成27年8月7～9日に、全国の持ち家（一戸建て・分譲マンション）に住む20～60代の男女を対象としてインターネット調査を実施し、561件の有効回答を得たもの。

7割超が、地震や防災の知識を「テレビ」から得ている

地震や防災に関する知識をどこで得ているかを複数回答で聞いたところ、最も多かったのは「テレビ」（71.3％）で（図1）、2位の「インターネット」（43.7％）、3位の「新聞」（34.9％）を大きく上回った。
近い将来、自分の住んでいる地域で大地震が発生すると思うかを聞いたところ、「発生すると思う」は23.9％で、前年（平成26年）の28.8％から減少した。「どちらかといえば発生すると思う」は34.2％で、前年の29.7％から増加しており、同社では「全体として地震が発生すると思っている人が約6割を占める状況に変化はないが、その不安は漠然としたものになっている」と見ている。

また、住んでいる地域の地震危険度等を記したハザードマップについて、知っているかどうかを聞いたところ、「家にある」は22.6％、「家にはないが見たことはある」は26.7％、「見たことはないがハザードマップという名前は知っている」は42.6％となった。「家にある」と「家にはないが見たことはある」を合わせると約半数がハザードマップを知っており、同社では「身近に起こりうる地震について不安を感じるばかりではなく、実際に情報収集まで行っている人もいることがうかがえる」としている。

→　ハザードマップについては、当サイト「住環境を調べる：防災関連情報：ハザードマップ」を参照

　図1：普段地震や防災に関する知識をどこから得ていますか？（複数回答可・総数561件）

※SBI少額短期保険（株）　「地震防災に関するアンケート調査結果について」

被災時の連絡手段、4割超が「携帯電話でのメール・通話」。ソーシャルメディアも2割超

被災時の家族や友人との安否確認には、どのような手段を活用することを想定しているか、複数回答で聞いたところ、最も多いのは「携帯電話でのメール」（44.9％）で（図2）、次いで「携帯電話での通話」（43.5％）、「災害用の各種伝言サービス」（35.8％）の順となった。また、4位の「TwitterやLINE、Facebookなどのソーシャルメディア」は23.2％（前年18.7％）となり、前々年（平成25年）の16.9％から2年連続で増加した。同社では「スマートフォンの普及がこうした被災時の連絡手段に影響を与えている可能性が考えられる」としている。

　図2：被災時の家族や友人との安否確認には、どのような手段を活用することを想定していますか？（複数回答可・総数561件）

※SBI少額短期保険（株）　「地震防災に関するアンケート調査結果について」